ネットで販売するアパレル会社を起業する時に大切な事。 |

ネットでアパレルをやって起業したいという人って結構いると思うんですよね。アパレル業界では渋谷の１０９に出店する事を目標にしている人もこれまでは多かったと思いますし、

表参道や原宿にお店を出したいという人もたくさんいたと思いますが、最近はネットでアパレルサイトを立ち上げて起業したいという人だって増えてきたと思うんですよね。

実際、ネットでアパレルをやって、起業している人って最近は増えてきましたし、ネットで商品を買う人も増えてきたんですよね。

そこで、今回はそんなネットでアパレル起業をしたい人に向けて、起業する時に大切な事について書いていきたいと思います。

個人でも良いが、法人の方がやりやすい

これは周りのアパレル関係の人から聞いていて思った事なんですよね。ネットでアパレル起業をしようと思った時でも、

実店舗と同じように自分のお店の商品を作ってくれる工場というものが必要になってきますよね。靴であれば靴の工場のOEM会社に頼む必要がありますし、

服や下着であっても当然必要になってきます。しかし、ネットでアパレル起業をし、工場に発注する時にはどうしても法人の方が良い時があるんですよね。

私もこういった法人に頼んでいた事があるのですが、工場に電話しても、「うちは法人としか取引はしないよ」と言われてしまう事が多いんですよね。

法人でも個人でも志に変わりはないとは思うのですが、相手からすると従業員のいないような会社であっても、法人の方が安心感があるんですよね。

向こうからしたら、売掛金を回収出来なかった時のリスクって大きいわけですよね。だからこそ、取引先はどのような企業なのか？という事はかなりシビアな目線で見ている事が多いわけです。

ただ、最近はネットでアパレル会社を起業する場合でも起業する事自体のハードルが下がっているので、やっていける時代にはなっていると思うんですよね。

freee を使えば、開業をする事だって出来ますし、会計システムや確定申告とかも自動で計算してくれたりするので、

ネットでアパレル会社を起業したいと思っている人はこういったものを使ってみると良いと思います。昔は会社登記というと、

何時間もかかる難しい作業だったと思いますが、今はそんな事ないんですよね。経理も自分で出来るようになっている時代なのです。

これは思う事なんですよね。ネットでアパレルサイトをやっていくつもりだったとしても、結果的には特定商取引法に関わってきてしまうので、

住所を公開しなければいけないわけなんですよね。最近は、BASE とかで自分のブランド商品を売っている人が増えてきたのですが、

こういった人たちの中には自宅の住所をそのまま公開している事が多いのですが、これって危険な事でもあると思うのです。

ネットでアパレル起業をする時には、どこかのオフィスを借りて月に１０万円程度の家賃を払うとかってきついと思うんですよね。

だからこそ、自宅の住所を公開していると思うのですが、これって結構危険な事で、クレームがあったら家に来てしまうかもしれませんし、

女性であれば、別の危険性だってあるんですよね。そのため、私はそういった人にはKarigo 等でバーチャルオフィスを借りる事をおすすめしているんですよね。

バーチャルオフィスを持てば、自宅の住所を公開せずにネットでアパレル起業をする事が出来るわけです。

安全性も高いですし、家賃ように数十万という高額なお金を使う必要だってありません。だからこそ、ネットでアパレル会社を起業するのであれば、

やってみても良いと思うんですよね。

関連記事：フリーランスはバーチャルオフィスを持っていた方が良い。

これは思う事なんですよね。何となくブランドを作って、何となく売れるだろうと思っていると当然ながら失敗してしまう事の方が多いんですよね。

誰でも、「自分のデザインは世の中にないものだ」と思ってしまうものなのですが、実際にはそんな事はなかったりするんですよね。

また、たとえ良かったとしても、自分の商品を知ってもらう事が出来なければ、売れる事なく会社は父さんしてしまうのです。

ネットでアパレル会社を起業する場合であっても、どのような方法で、どのような戦略で売っていくのか？そして、どの程度儲かるのか？

という事を考える事が大切になってくるのです。広告を出した事がある人ならわかると思いますが、広告だってきちんと考えないと、

まるで効果がありません。それくらい大切なものなのです。

ネットでアパレルの会社を起業したいと思うのであれば、詳細をきちんと考えていく必要があると思うのです。